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離婚の可能性

離婚の可能性

離婚の準備や、離婚するかどうかを検討するうえでのポイントのうち、離婚の可能性の問題について解説します。


離婚意思・原因の組合せを検討

離婚成立に至る可能性がどの程度あるかは、まず、離婚意思は双方にあるのかどうかと、離婚原因は何かを考え、そのうえで、それら離婚意思と離婚原因の組合せを検討するという方法があります。



離婚意思は双方にあるか 

この点については、離婚意思が双方にある場合、離婚意思が一方のみあって他方にはない場合や、このほか、微妙な場合もあります。

離婚意思が双方にある場合

夫婦の双方に離婚意思があれば、離婚そのものはできることになります。子どもがいる場合は離婚時に親権者を確定することが前提ですが、諸々の離婚条件の取り決めをどうするかの問題になり、その取り決めを離婚時にするか離婚後にするかの選択になります(ただし、弁護士としては取り決めをして離婚することをおすすめします)。
諸条件について折り合いがつかなければ、調停に進んでいく方法があります。

離婚意思が一方のみにある場合

離婚意思が一方のみにあって他方にない場合は、次の離婚原因、そして離婚意思と離婚原因の組合せの検討に移ります。
このため、離婚意思が双方にあるのか、一方のみにあるのかで、状況は異なってきます。

微妙な場合

離婚するかどうかの思惑にも程度があり、条件によっては離婚する又は離婚しないという場合、あるいは、悩んでいる・分からないなど、微妙な場合もあります。これらも、離婚に関する検討や手続に影響することがあります。



離婚原因は何か

裁判で離婚を認めるための離婚原因として、法律は以下のことを規定しています(民法770条)。 
1. 不貞行為
2. 悪意の遺棄
3. 3年以上の生死不明
4. 回復の見込みがない強度の精神病
5. その他婚姻を継続し難い重大な事由

以上のうち、2の悪意の遺棄とは、正当な理由なく民法の同居・協力・扶助義務を履行しないこととされています。5のその他婚姻を継続し難い重大な事由とは、夫婦が婚姻継続の意思を実質的に失っており、婚姻共同生活を回復することが不可能であると客観的に判断できるような状態(いわゆる破綻)のことなどとされています。
1~4であれば、その離婚原因は夫婦のどちらにあるのかが問題となります。
実際に多い離婚原因は、いわゆる性格の不一致であり、この場合、性格の不一致によって、5のその他婚姻を継続し難い重大な事由と言える程度にまで夫婦関係が破綻しているのかどうかが問題となります。



離婚意思と離婚原因の組合せ

離婚意思は双方にあるかと、離婚原因は何かの、組合せを検討します。
例えば、離婚意思は一方にしかなく、離婚原因が性格の不一致の場合、婚姻を継続し難い重大な事由には該当しにくく、離婚意思が双方にある場合に比べて離婚成立の可能性は低くなります。
しかし、別居期間が長く、婚姻関係が修復困難なまでに破綻していれば、婚姻を継続し難い重大な事由に該当しやすくなり、離婚成立の可能性は高まります。
また、離婚意思は一方にしかなくても、相手の暴力や不貞が離婚原因であり、それを相手が認め、または離婚を請求する側が証拠を持っているなら、離婚成立の可能性は高まります。
なお、いずれも、他の要素も含めた検討になることはあり得ます。
これらを基に、今後について考えます。その際、調停や裁判になる可能性も意識する必要があります。



離婚の可能性に関する相談事例

離婚の可能性に関する相談事例を、ごく一部ですがご紹介します。お問い合わせの参考になさっていただければと思います(ご回答は皆様の実情により異なります)。
・離婚したいと思ったら100%確実に離婚できるものでしょうか。
・相手が離婚を拒否しているのですが、離婚できますでしょうか。
・性格が合わないという理由で離婚できますか。
・相手の暴力を理由として離婚するためには、どうすればいいでしょうか。
・相手に異性関係があるみたいなのですが、離婚できますでしょうか。
・ひどいことばかり言われてきました。離婚できますでしょうか。
・相手のモラハラを理由に離婚できますでしょうか。
・自分は不倫をしているのですが、離婚できますでしょうか。

離婚手続きの全体図